電気温水器とエコキュートは、どちらも電気を使ってお湯を沸かし、タンクに貯めておく給湯器です。
しかし、お湯をつくる仕組みや電気代、初期費用、設置条件には違いがあります。
一般的に、電気温水器は導入費用を抑えやすく、エコキュートは給湯にかかる電気代を節約しやすい点が特徴です。
実際の費用や使い勝手は、家族構成やお湯の使用量、住宅の設備環境によって異なります。
この記事では、電気温水器とエコキュートの違いを項目ごとに比較し、それぞれのメリットや注意点、選び方を解説します。
交換を検討している方は、自宅に合う給湯器を選ぶ際の参考にしてください。
電気温水器とエコキュートの違いはお湯を沸かす仕組みにある
電気温水器とエコキュートの大きな違いは、お湯をつくる方法です。
電気温水器は電気ヒーターで水を直接温めるのに対し、エコキュートは空気中の熱を取り込んでお湯を沸かします。
では、詳しく見ていきましょう。
電気温水器は、タンク内に設置された電気ヒーターで水を加熱する給湯器です。
電気ポットと似た仕組みで、沸かしたお湯をタンクに貯め、台所や浴室などで使用します。
主に夜間などの電気料金が比較的安い時間帯にお湯を沸かし、日中に使う方式が一般的ですが、沸き上げの時間帯は機種や電気料金プランによって異なります。
構造が比較的シンプルで、エコキュートのように屋外のヒートポンプユニットを設置する必要がない点も特徴です。
一方、電気のエネルギーを使って直接水を温めるため、給湯に必要な電力量が多くなりやすい傾向があります。
エコキュートは、ヒートポンプ技術を利用して空気中の熱を取り込み、効率よくお湯を沸かす給湯器です。
冷媒を使って空気の熱を移動させ、少ない電力で効率的に加熱する仕組みになっています。
沸かしたお湯は貯湯タンクに蓄えられ、必要なときに使えます。
電気ヒーターだけで加熱する方式と比べ、給湯に使う電力量を抑えやすいのがメリットです。
電気温水器とエコキュートは必要な機器の構成も異なる
電気温水器は、主に貯湯タンクと内部の加熱装置で構成されています。
一方、エコキュートは貯湯タンクに加えて、空気の熱を取り込むヒートポンプユニットが必要です。
そのため、エコキュートへの交換では、タンクだけでなくヒートポンプを置く場所も確保しなければなりません。
また、機器の搬入経路や配管、電気設備の状況によって工事内容が変わります。
仕組みの違いは、電気代だけでなく、設置スペースや初期費用にも影響します。
導入を検討するときは、給湯効率と住宅への設置しやすさをあわせて考えましょう。
電気温水器とエコキュートでは、給湯にかかる電気代に差が生じる傾向があります。
電気代を抑えたい場合は、初期費用だけでなく、毎月のランニングコストも比較することが重要です。
エコキュートは電気温水器より給湯の電気代を抑えやすい
エコキュートは、空気中の熱を利用してお湯を沸かすため、一般的に電気温水器より少ない電力で給湯できます。
そのため、給湯にかかる電気代を抑えやすい点がメリットです。
たとえば、給湯にかかる電気代を電気温水器で月6,000円、エコキュートで月1,500円と仮定すると、差額は月4,500円、年間では54,000円に相当します。
交換を検討する際は、現在の給湯にかかる電気代を基準に、新しい機種の想定額と比較しましょう。
使用状況に合った条件で試算することで、導入後の節約効果を見積もりやすくなります。
※節約効果をイメージするための試算例です。実際の費用や節約額を保証するものではありません。
給湯にかかる電気代は、
●家族の人数
●入浴の頻度
●シャワーの使用時間
などに左右されます。
家族が多く、毎日湯船にお湯を張る家庭では、少人数で暮らす家庭よりも給湯に必要なエネルギーが増えやすくなります。
また、同じ機種でも、お湯の使い方や設定によって電気代は変わるものです。
省エネ性能だけで判断せず、家庭で使うお湯の量に合ったタンク容量や沸き上げ設定を選びましょう。
交換を機に使用状況を見直せば、必要以上にお湯を沸かすことを避け、効率的に運用しやすくなります。
電気料金プランや太陽光発電を活用して電気代を抑える
電気料金プランによって、時間帯ごとの電気料金は異なります。
夜間の料金が安いプランでは、夜間にお湯を沸かす設定が節約につながる場合があります。
太陽光発電を導入している家庭では、昼間の余剰電力を活用してお湯を沸かす機能を備えたエコキュートも選択肢になります。
発電した電気を給湯に利用できれば、購入する電力量を抑えられる可能性があります。
電気料金プランや太陽光発電の有無も踏まえ、自宅に合った運転方法を検討してください。
導入時にかかる費用は、一般的に電気温水器のほうが抑えやすく、エコキュートは高くなりやすい傾向があります。
本体価格だけでなく、既存設備の撤去や配管工事などを含めて比較することが重要です。
では、電気温水器とエコキュートの初期費用の違いについて詳しく見ていきましょう。
電気温水器は構造が比較的シンプルで、ヒートポンプユニットを必要としないため、エコキュートより導入費用を抑えやすい傾向があります。
既存の電気温水器から交換する場合、設置環境や配管などを活用できれば工事内容を抑えられる可能性もあります。
初期費用をできるだけ抑えたい場合は、有力な選択肢になります。
エコキュートの導入費用には、本体や貯湯タンク、ヒートポンプユニットに加え、設置工事や配管工事などが含まれます。
既存の電気温水器を撤去する場合は、撤去・処分費用も発生することがあるでしょう。
さらに、基礎の新設や補強、配線の変更、分電盤の工事などが必要になると、費用が上がる可能性があります。
タンクやヒートポンプを搬入しにくい住宅では、作業条件によっても費用が変わるため注意が必要です。
見積もりを取る際は、本体価格だけで判断せず、工事費や撤去費、追加費用の有無を含めて比較してください。
複数の業者から見積もりを取れば、工事内容や費用の違いも把握しやすくなります。
給湯器を選ぶ際は、初期費用に加え、
●使用期間中の電気代
●修理費
●将来の交換費用
などを含めて比較しましょう。
エコキュートは導入費用が高くなりやすい一方、電気代を抑えられれば、初期費用の差を補える可能性があります。
たとえば、エコキュートの導入費用が電気温水器より15万円高く、年間の電気代を5万円節約できると仮定した場合、単純計算では3年で導入費用の差額に相当します。
これは条件を単純化した試算例であり、すべての家庭で3年後に費用差を回収できるとは限りません。
実際の回収期間は、導入費用や電気料金、お湯の使用量、修理費などによって変わります。
また、この試算には修理費や将来の交換費用を含めていません。
長期間使用する予定なら、初期費用とランニングコストの両方を踏まえて検討することが大切です。
見積もりと家庭でのお湯の使用状況をもとに、長期的な費用負担を比較してください。
給湯器は、住宅の敷地や周辺環境に合う機種を選ぶ必要があります。
設置スペースだけでなく、搬入経路やメンテナンスのしやすさも考慮しましょう。
ここでは、電気温水器とエコキュートの設置条件の違いについて解説します。
電気温水器はタンクを中心に設置スペースを考えられる
電気温水器は貯湯タンクを設置できる場所が必要です。
屋内や屋外など、住宅の構造や機種に応じて設置場所を検討できます。
タンク容量が大きいほど本体も大きくなる傾向があるため、設置場所の広さや床の強度などに配慮しなければなりません。
設置後に点検や修理を行えるスペースも確保しておくと安心です。
エコキュートはタンクとヒートポンプの設置場所が必要
エコキュートは貯湯タンクとヒートポンプユニットの両方を設置します。
そのため、電気温水器から交換するときは、従来のタンク置き場だけで対応できるとは限りません。
ヒートポンプユニットの周囲には、空気を取り込んだり排出したりするための空間が必要です。
また、搬入経路が狭い場合や、設置場所の基礎が適していない場合は、追加工事が発生することもあります。
敷地に余裕がない住宅では、機器の寸法や設置条件を施工業者と相談し、無理なく設置できる機種を選びましょう。
エコキュートは、ヒートポンプユニットの運転時に音や振動が発生します。
設置場所によっては、寝室や隣家との距離に配慮する必要があります。
特に、夜間に運転する場合は、音が周囲の生活環境に影響しないように設置位置を検討しましょう。
壁や窓の近く、音が反響しやすい場所などでは、設置方法にも注意が必要です。
機種ごとの運転音や設置条件を調べ、必要に応じて施工業者に対策を相談してください。
どちらもタンクに貯めたお湯を使う方式が一般的です。
そのため、タンク容量やお湯の使用量によっては、湯切れが起きることがあります。
また、シャワーの水圧は機種の仕様によって異なります。
電気温水器やエコキュートでは、タンク内のお湯を使い切ると、沸き上げが完了するまで十分な量のお湯を使えなくなる場合があります。
家族が続けて入浴したり、来客で使用量が増えたりすると、湯切れが起きやすくなるでしょう。
対策として、家族構成や入浴習慣に合ったタンク容量を選ぶことが重要です。
また、機種によっては湯切れを防ぐための追加沸き上げ機能を利用できますが、運転状況によって電気代が増える可能性もあります。
日常的にお湯が不足する場合は、設定の見直しやタンク容量の変更を検討しましょう。
シャワーの水圧は、給湯器の方式や機種、住宅の給水条件などによって変わるものです。
貯湯式の給湯器では、タンクにかかる圧力の仕様が水圧に影響することがあります。
エコキュートには高圧タイプなどもあるため、シャワーの勢いを重視する場合は、製品の仕様を比較するとよいでしょう。
水圧は給湯器だけで決まるわけではなく、配管や水栓などの条件にも左右されます。
交換前に現在の使い心地や不満点を整理し、必要な性能を備えた機種を選ぶことが大切です。
給湯器は長期間使う設備ですが、経年劣化によって故障することがあります。
寿命の目安だけでなく、
●不具合の症状
●修理費用
などを踏まえて、修理と交換のどちらが適切か判断しましょう。
電気温水器とエコキュートは、使用状況や設置環境、メンテナンスの状況によって寿命が変わります。
一般的には10年前後から交換を検討する時期に入ることがありますが、年数だけで交換時期が決まるわけではありません。
●お湯の温度が安定しない
●タンクや配管から水漏れする
●異音が続く
●エラーが頻繁に表示される
などの症状がある場合は、点検や修理を検討してください。
長期間使用した機器では、修理しても別の部品が故障する可能性があります。
部品の供給状況や修理費用、今後の電気代も含め、交換した場合との費用差を比較することが重要です。
修理費用は、故障した部品や症状、必要な作業によって異なります。
センサーや制御部品などの交換で済む場合もあれば、ヒートポンプやタンク関連の不具合で高額な修理が必要になることもあるでしょう。
エコキュートは複数の機器で構成されているため、故障箇所によって修理内容が変わります。
電気温水器も、
●ヒーター
●制御部品
●タンク
などの状態によって費用が異なります。
修理を依頼する際は、作業内容と費用の内訳を聞き、機器の使用年数も踏まえて判断しましょう。
給湯器を長く使うには、メーカーの取扱説明書に沿ったお手入れが大切です。
貯湯タンクの排水やストレーナーの清掃など、機種ごとに定められた作業を適切に行うことで、汚れの蓄積や不具合の予防につながります。
また、配管からの水漏れや異常な音、エラー表示などに気づいたときは、放置せずに専門業者へ相談してください。
自分で対応できる範囲は機種によって異なるため、取扱説明書にない分解や修理は避けましょう。
電気温水器とエコキュートは災害時の備えにも違いがある
貯湯式の給湯器は、タンク内にお湯や水を蓄えているため、災害時に生活用水を確保する手段になる場合があります。
停電や断水時に使える機能は、機種や設置状況によって異なります。
では、詳しく見ていきましょう。
災害時は貯湯タンクの水を生活用水に使える場合がある
電気温水器やエコキュートのタンクには、沸かしたお湯が貯められていることが多いです。
災害による断水時には、機種に応じて非常用取水栓などからタンク内の湯水を取り出し、生活用水として利用できる場合があります。
（タンク内の湯水は飲み水には向かないため、飲用には使わないでください。）
取り出す際は、取扱説明書に記載された手順に必ず従いましょう。
また、高温のお湯が出ることがあるため、やけどにも注意が必要です。
停電時は、給湯器の操作や沸き上げができなくなる場合があります。
断水時も、タンク内に水が残っていても通常どおり給湯できるとは限りません。
災害に備えるなら、非常用取水の方法を事前に把握し、飲料水や生活用水も別途備蓄しておきましょう。
停電時に利用できる機能や操作方法は機種によって異なるため、取扱説明書を手元に置いておくと役立ちます。
エコキュートへの交換では、国の補助金を利用できる場合があります。
2026年には「給湯省エネ2026事業」が実施されており、対象となる機種や工事などの要件を満たせば、導入費用の負担を軽減できる可能性があります。
給湯省エネ2026事業では、一定の性能要件を満たすエコキュートなどの高効率給湯器が補助対象です。
エコキュートの基本額は1台あたり7万円で所定の性能要件を満たす機種には3万円が加算されます。
また、条件によっては合計10万円の補助を受けられます。
購入する機種を選ぶ際は、給湯省エネ2026事業の公式サイトでメーカー名や型番を検索し、
●補助対象かどうか
●性能加算の条件を満たしているか
などを調べましょう。
補助金の内容や申請受付の状況は変わる場合があるため、契約前に最新情報を調べることも大切です。
※対象製品は型番ごとに登録されており、型番が似ていても補助対象になるとは限りません。
※性能加算の対象かどうかも機種によって異なります。
給湯省エネ2026事業では、既存住宅のリフォームで補助対象となる高効率給湯器を設置する際、電気温水器を撤去すると、条件を満たした場合に1台あたり2万円の撤去加算を受けられます。
加算の対象となる電気温水器の台数は、補助を受ける高効率給湯器の台数までです。
また、対象となるのは、高効率給湯器の設置に伴うリフォーム工事で、2025年11月28日以降に撤去した機器になります。
申請にあたっては、所定の要件を満たしたうえで、高効率給湯器の設置に関する交付申請とあわせて手続きを行いましょう。
撤去加算には36億円の予算枠が設けられており、予算上限に達すると受付が終了します。
補助金の利用を検討する場合は、契約や工事に進む前に公式サイトで対象条件や申請要件を調べ、施工業者にも制度を利用できるか相談しましょう。
給湯省エネ2026事業では、登録された事業者が申請手続きを行います。
利用者が直接申請する仕組みではないため、制度に参加している事業者への工事依頼が必要です。
また、対象機種や工事内容、申請時期などの条件を満たさなければ、補助を受けられない場合があります。
補助金の予算には限りがあるため、利用を考えている場合は早めに情報を集めておきましょう。
制度の詳細は、給湯省エネ2026事業の公式サイトで最新情報を調べてください。
補助金を差し引いた金額だけでなく、工事費を含む総額や保証内容も比較して選ぶことが大切です。
電気温水器とエコキュートの選び方を住宅環境から考える
どちらの給湯器が適しているかは、費用だけでは決まりません。
●家族構成
●お湯の使用量
●設置スペース
●住宅の気候条件
などを踏まえ、自宅に合った機種を選びましょう。
タンク容量は、家族の人数だけでなく、入浴の頻度やシャワーの使用時間なども考慮して選ぶことがおすすめです。
家族が多い家庭や、複数人が続けて入浴する家庭では、余裕のある容量が必要になるでしょう。
反対に、お湯の使用量が少ない家庭で大きすぎるタンクを選ぶと、設置スペースを余分に使うことがあります。
メーカーが示す世帯人数の目安を参考にしながら、普段のお湯の使用量に合う容量を検討してください。
敷地に余裕が少ない住宅では、貯湯タンクとヒートポンプユニットの設置場所を確保できるかが重要です。
搬入経路やメンテナンススペース、周辺の窓や隣家との距離も考慮しなければなりません。
特にエコキュートは運転音への配慮も必要です。
機器の仕様だけでなく、実際の設置環境を踏まえて施工業者に相談すると、導入後のトラブルを避けやすくなります。
寒冷地では、外気温が低い環境でも性能を発揮しやすい寒冷地向けエコキュートが選択肢になります。
一般地向けの機種を寒さの厳しい地域で使用すると、効率や運転条件に影響が出る場合があるでしょう。
また、凍結を防ぐための設置や配管の対策も重要です。
地域の気候に合った機種を選び、メーカーの設置条件に沿って施工してもらいましょう。
電気温水器とエコキュートの主な違いは、
●お湯を沸かす仕組み
●導入費用
●電気代
などにあります。
電気温水器は初期費用を抑えやすく、エコキュートは給湯にかかる電気代を節約しやすい点が特徴です。
どちらを選ぶか迷ったら、初期費用だけでなく、毎月の電気代や設置条件、修理・交換費用も含めて比較しましょう。
家族構成やお湯の使用量に合った機種を選ぶことも大切です。
エコキュートへの交換では、条件を満たせば補助金を利用できる場合があります。
住宅環境や予算に合った機種を選び、複数の業者から見積もりを取ることで、長期的な費用も踏まえた給湯器選びにつながります。
